http://kanka.cmes.ehime-u.ac.jp/date/2026/02

愛媛大学 先端研究院 沿岸環境科学研究センター（CMES）の野見山桂准教授らの研究グループは、日本国内で流通する犬用・猫用ペットフード100製品を対象に、34種類のPFAS（有機フッ素化合物）を網羅的に分析しました。その結果、多くの製品からPFASが検出され、とくに魚を主原料とする製品で高濃度となる傾向が明らかになりました。

欧州食品安全機関（EFSA）の耐容摂取量を用いたハザード指数（HQ）評価では、複数の製品でHQが1を超え、健康影響の可能性が示唆されました。HQはあくまでヒトを対象としているため、今後はイヌ・ネコへの影響について明らかにしていく必要があります。